ヤマップ、クラブツーリズムと業務提携

株式会社ヤマップ

yamap

こんにちは。福岡スタートアップニュース編集チームです。

登山アプリ・Webサービス「YAMAP」を運営する株式会社ヤマップは、クラブツーリズム株式会社と協働し、With/Afterコロナ時代における山旅と、地域経済の活性化を目指す業務提携を締結したことを発表しました。

■ポイント

  • ヤマップとクラブツーリズムが業務提携。

  • 「With/Afterコロナ時代における山旅と地域経済の活性化」が提携目的

  • 提携内容には「着地型ツアーの開発・提供」「登山コミュニティの組織・運営」などが挙げられる

2020年からの登山はひと味変わったものになりそうですね!今後の山旅の変化に目が離せません!

====以下、PR TIMESから引用====

登山を安全に楽しむGPSアプリ「YAMAP」は登山と自然を愛する多くの方々にご利用いただき、現在197万ダウンロード(iOS/Android累計)を超え、日本最大の登山・アウトドアプラットフォームとして成長を続けています。旅行・観光を主事業とするクラブツーリズムは「旅を通して、出会い、感動、学び、健康、やすらぎの種をまき、はつらつたる喜びに満ちた社会を花開かせていく」という企業理念のもと、登山やハイキング、歴史、写真、ひとり旅など多くのテーマ旅行を展開しています。

「新型コロナウイルスとの共生」を前提とした新たな経済・社会活動が求められる中で、人と自然を繋ぐ役割を担ってきた山旅の愉しみ方もまた転機を迎えています。
かねてより様々な場面で協働し、同様の未来像を描いていたヤマップとクラブツーリズムは、ポスト2020における社会の変化を機と捉え、ユーザー・お客様の態度・行動変容に応える価値を開発・提供し、よりスピーディーな社会実装を図っていくこと。そして、新しい自然観光・自然体験の提供を通じて、地方創生の推進に貢献していくことで合意し、中長期的に相互連携を図る運びとなりました。

本業務提携を締結することで、登山人口の拡充やそのための山岳ガイド等の人材育成、登山を通じた地方創生、「新型コロナウイルスとの共生」を前提とした新しい山旅の世界観の醸成など、登山市場の成長のための取り組みをクラブツーリズムとともに実施していきます。

  • 業務提携の概要

(1)自然体験と観光を融合した「着地型ツアー(滞在型自然観光モデル)」の開発・提供

ヤマップが提供する「登山」と「街の観光」が一体となった山旅サービス「環(たまき)」の事業モデルに、クラブツーリズムの商品開発力を掛け合わせ、訪問エリアの豊かな自然と観光資源を一度に堪能できる「着地型ツアー(滞在型自然観光モデル)」の開発・提供に取り組んでまいります。

(2)山旅を軸とした地方創生モデルの開発・提供

各自治体がもつ天然資源に両社事業ドメインの強みを掛け合わせ、山旅を軸とした地方創生モデルの開発を実現します。また、環境省が支援するワーケーションの推進等にも積極的な参画を図り、地域が持つ様々な魅力をアウトドアイベント・ツアーパッケージ等のコンテンツに昇華し、両社のユーザー・お客様により良い価値提案を図ることを通じて、関係人口の創出と地域経済の活性化を目指してまいります。

(3) 登山活動に特化したコミュニティ団体、ガイド組織の形成・運営

登山活動は、楽しみ方の多様さや自由度の高さを大きな魅力としながらも、その知識を深める機会は限定的であるため、登山活動の裾野を広げるラーニングコミュニティの形成を目指します。若年層や初心者と登山活動との心理的距離を縮めると共に、教える側の意識改革や交流を促すことで「未来の登山者と登山ガイド」を育む仕組みを提供し、登山活動のさらなる普及・浸透を図ってまいります。

(4)新しい自然教育モデルの開発・提供

ヤマップが有する登山・アウトドア領域における豊富なナレッジ・ネットワークとクラブツーリズム・近畿日本ツーリストグループの教育旅行領域での企画力・仕入れ力を掛け合わせ、新しい自然教育モデルを提供します。本取り組みは、座学やIT教育への偏重ではなく、自然とのバランスを鑑みた教育方針を重視し、その実践機会の創造・普及を通じて、環境変化に対する子どもたちの適応能力を育み、芯の強い社会の担い手を数多く輩出することを企図したものです。同時に、同教育への理解も広く推奨・促進し、山旅人口の将来的な拡大と登山・アウトドア産業の発展にも貢献してまいります。

(5)“オフ登山”需要の拡大を見据えた各種コンテンツの拡充・強化

山に行けない状況でも登山者同士での交流を図れるヤマップの「モーメント機能」やクラブツーリズムの旅の動画など、両社ともに新しい山旅の楽しみ方を試行してきました。今後も、新型コロナウイルスの影響が断続的に続く可能性を見据えて、より良いコンテンツを提供できるよう様々な施策を検討してまいります。

==================

PR TIMESで本文を見る

Share

ライター / 福岡スタートアップニュース編集チーム

おすすめ